【長期積立】スタートからの投資額とパフォーマンスは?
こちらは米国市場ETF長期積立投資スタートからの投資額とパフォーマンスをまとめた表です。 スタートから12ヵ月目の2021年7月末時点では、投資元本は1,109,675円、スタートからの収益は+70,951円、となり投資元本に対するパフォーマンスは+6.39%でした。 米国株以外、冴えない展開でトータル損益は10%を切ってしまいました。【長期積立】個別銘柄のパフォーマンスは?
〇外貨建評価額⇒10,776.13USD 円換算1,180,626円〇外貨建評価損益⇒+520.14USD 円換算+70,951円 ★利益(円ベース)が出ている銘柄⇒AFKアフリカ株式、BND米国債、EPIインド株式、IYR米国不動産、VEA先進国株式、VTI米国株式、VWO新興国株式 ★損失(円ベース)が出ている銘柄⇒EIDOインドネシア株式、FXI中国株式、GDX金鉱株式、GLDM金、SLV銀、SPCE【長期積立】投資中14銘柄の概要
株式 8銘柄
AFK(ヴァンエックベクトルアフリカETF) 目的:アフリカ全体に投資する 経費率:0.78% 分配利回り:3.78% 一言:経費率は若干高いですが分配利回りも高いです。経済成長が有望なアフリカへ投資できます。
EIDO(iシェアーズMSCIインドネシアETF) 目的:インドネシア株に投資する 経費率:0.59% 分配利回り:1.41% 一言:中国、インド、アメリカに次ぐ人口規模です。経済成長に伴う株価上昇に期待。
EPI(ウィズダムツリーインド株収益ファンドETF)経費率:0.83% 分配利回り:0.75% 目的:インド株式に投資する
FXI(iシェアーズ 中国大型株ETF)経費率:0.74% 分配利回り:1.94% 目的:中国株式に投資する
GDX(ヴァンエックベクトル金鉱株ETF)経費率:0.51% 分配利回り:0.56% 目的:金鉱業を主たる事業とする世界中の上場企業へ投資する
VEA(バンガード FTSE先進国市場(除く米国) ETF)経費率:0.05% 分配利回り:1.97% 目的:米国以外の先進国に投資する
VTI(バンガード トータルストックマーケットETF)経費率:0.03% 分配利回り:1.38% 目的:米国株式に投資する
VWO(バンガード FTSEエマージングマーケッツETF)経費率:0.10% 分配利回り:1.76% 目的:中国をメインとした新興国に投資する
債券 2銘柄
BND(バンガード米国トータル債券市場ETF) 目的:米国の債券市場に投資する 経費率:0.04% 分配利回り:2.24% 一言:ボラティリティが少ないため現金に近い感覚で保有。分配金利回りも2.3%ほどあり楽しみ。
TLT(バンガード米国トータル債券市場ETF) 目的:米国の残存期間20年超の長期債券に投資する 経費率:0.15% 分配利回り:1.37% 一言:ボラティリティがある債券なので株式市場暴落時のリスクヘッジとなってほしい。
コモディティ 2銘柄
GLDM(SPDRゴールド ミニシェアーズ トラスト)経費率:0.18% 分配利回り:0.00% 目的:金に投資する
SLV(iシェアーズ シルバー トラスト)経費率:0.50% 分配利回り:0.00% 目的:銀に投資する
不動産 1銘柄
IYR(iシェアーズ米国不動産ETF)経費率:0.42% 分配利回り:2.41% 目的:米国不動産に投資する
テーマ 1銘柄
SPCE(ヴァージンギャラクティック)経費率:0.00% 分配利回り:0.00% 目的:個人や研究者に人間の宇宙飛行サービスを提供する航空宇宙会社に投資する
米国株に投資をするVTIを軸にして、米国債券、インド株式、中国株式、インドネシア株式、アフリカ株式、金、銀、先進国株式、新興国株式などに分散投資をしています。
また、分散投資をする理由ですが、必ずしも今までのように米国のハイテクが突出した成長をしていくかは不透明ですし、米国以外の新興国、金、銀などが暴騰するかもしれないからです。分散投資で様々なチャンスを掴みたいと考えています。
【長期積立】ポートフォリオ
2021年7月末時点、長期積立投資におけるポートフォリオは上図のようになっています。 全体としては、株式61.7%、債券14.9%、コモディティ17.5%、不動産5.9%です。 およそ、債券20%、コモディティ20%、株式55%、不動産5%の比率になるように運用していますが、株式好調で債券とコモディティの割合が少なくなっています。比率が大きく変わらないように債券と金・銀を少し多めに買って調整しています。【長期積立】投資ルール
方針① 投資金額 2021年は月10万円を目安に積立をする(積立額を8万から10万へ修正⇒さらに12万へ修正)
方針② ポートフォリオ スタート時の債券20%、コモディティ20%、株式55%、不動産5%の割合を目安とする(株式60%⇒55%、不動産0%⇒5%へ修正)
方%③ リバランス ETF銘柄のうち基準価格が下落したものは買い増しを検討する⇒目安は直近高値から50%下落したときには通常買付口数の2倍に買い増しする等
方針④ 投資銘柄 各ETFにおいて10年後に伸びていると思えなければ売却してETFの乗り換えを検討する