こんにちは、ゆうちゃんです。
今回は、AI（人工知能）とは？、AIの普及により株価上昇が期待できる銘柄は？、についてお話します。
AIは、5G、自動運転車、ロボット、ドローン、IoT、バイオ創薬といった様々な分野と密接に関わっています。
2020年には日本でも次世代通信技術「5G」の運用が始まりますので、AI、5G、IoTが動き出します。技術革新が進むことで、実際の生活の中にも、AI、5G、IoTが浸透し始めることとなると予想しています。
AI（人工知能）とは？
AIとは、Artificial=人工的な、Intelligence=知能、の略で、人工的に作られた人間のような知能である「人工知能」を意味します。
今までのコンピューターは、予めプログラムされた処理しかできないのに対して、知能を持ったAIコンピューターは、自律的に「認識、学習、判断」といった処理を行うことができます。
人工知能が具体的にどのようなものかについては、人工知能学会がまとめているサイトをご覧ください。
AIは、コンピューター自らが物事の特徴を突き止めて認識するディープラーニング（深層学習）と、IoTやビッグデータを組み合わせることで飛躍的に進化しています。
政府は、AI人材を年間25万人育成する目標を掲げ、ディープラーニングを体系的に学ぶ環境を整備しています。完成車の検査や工場の定期検査でのAIによる代替や、AIで信用リスクを判定して金融商品を販売できるなど、規制緩和も検討しています。
AI（人工知能）の市場規模は？
2020年1月、アイ・ティ・アール社が発表した内容によると、国内AI市場規模は2018年度時点で前年度比53.5％増の199億5000万円で2023年度には640億円の約3.2倍に達するとなっています。（2018～2023年度の平均成長率（CAGR）は26.5％で推移と予想。）
特に成長が見込まれる分野は、画像認識、言語解析です。
画像認識は、工場での製品検査や作業員の安全管理だけでなく、道路や橋、建造物などの保全業務での利用が急速に進んでいます。また、顔認証や車両の自動運転など、活用シーンの多様化が見込まれます。画像認識分野の市場規模は、2018年度は前年比2.3倍に急伸しています。
言語解析については、コンタクトセンターにおける顧客の声の分析や、契約書などの文書管理など実務への適用が進んでいます。
AI（人工知能）が活躍する分野
医療分野
★AIを活用する目的や方法
・大量の画像をAIで解析することで病変部を見つける医療画像診断
・先端的な医療現場で膨大なデータの中から患者に有効な治療法の候補を見つける
・新たな薬を探索する
IBMの人工知能「Watson(ワトソン)」は膨大な数の医学論文を学習し、判断が難しい女性患者の白血病のタイプを見抜くことに成功しています。これにより患者の回復に貢献しました。しかも所要時間はわずか10分でした。
また乳がんの転移を調べるために画像判定を行ったところ、11人の医師よりも大幅に成績を上回る結果を出すことも成功しています。
カルテの自動化や内視鏡による画像診断、血液検査などにもAIを活用し、AI病院の実現を目指す動きもあります。
先端素材開発
★AIを活用する目的や方法
・実験や論文などのビッグデータをAIで分析する「マテリアルズ・インフォマティクス(MI)」と呼ばれる手法で先端素材を開発する期間を大幅に短縮する
三菱ケミカルなど化学大手20社は2021年度から「マテリアルズ・インフォマティクス(MI)」を共同運用する見通し。
ドローン
★AIを活用する目的や方法
・ドローンに人工知能を搭載することで、様々なデータをセンサーやカメラなどから認識や学習をしてドローン自らが飛行ルートを決めるようにする
特に空の配送や、緊急災害などでドローンを活用させるには、人工知能の学習が必要不可欠で世界の各企業が開発を進めています。
日本でも千葉市が国家戦略特区に選ばれ、ドローンを活用した宅配サービスの為研究・実験が進められています。
自動運転
★AIを活用する目的や方法
・車間距離や障害物などセンサで収集したデータを元にどういった行動を起こすべきかを判断する
日本の技術力をアピールするのためにも、2021年に延期となった東京オリンピックに向けた実用化が進められています。
IoT（家電）
★AIを活用する目的や方法
・お掃除ロボット「ルンバ」
⇒人工知能を搭載することで、障害物を避けながら自分で考えて掃除をすることができたり、部屋の間取りや家具の配置をデータとして設定することで、同じ道を通ることなく効率的に掃除を行える
・AIスピーカー「Amazon Echo」「Google Home」
⇒対話型AIを搭載したスピーカー型のデバイスで、話かけると家電の操作や情報の取得などができる
アプリ
★AIを活用する目的や方法
・人工知能アプリ「SELF」
⇒自動コミュニケーションが可能な会話型AIで、ユーザーの行動や気分のパターンなどを覚えることで、ユーザーのニーズに合致した提案などができる
投資・金融
★AIを活用する目的や方法
・「みんなの株式」や「株探（Kabutan）」
⇒全上場銘柄の記事生成がAIを活用して自動で行われ、発表から1秒で生成される
・ロボアドバイザー（AI投資）
⇒資産管理・運用を人工知能がアドバイスするサービス。アドバイスのみ行い、実際の運用は本人に委任するアドバイス型と、完全自動で資産運用を代替してくれる投資一任型がある。金融商品のリスクを人工知能が低減する。
・AIを活用して株価を予測する
ロボアドバイザーは金融スペシャリストに依頼するよりも圧倒的にコストを削減できます。加えて、人工知能が運用までしてくれる手軽さから、これまで資産運用に触れてこなかったユーザーを取り込める可能性があります。
検索エンジン
★AIを活用する目的や方法
・Googleをはじめとする検索エンジンに人工知能を活用
⇒キーワード・文字数・滞在時間などのデータを収集・学習して、質の低いコンテンツ・有害なコンテンツ・コピーコンテンツなどを自動的に排除する
農業
★AIを活用する目的や方法
・就農人口の減少や高齢化などの深刻な問題を解決する
自然災害
★AIを活用する目的や方法
・台風や大雨などの災害発生時にAIを使ってSNSに投稿された被害情報を収集して災害支援に活用
2019年に台風15号で大きな被害を受けた千葉県は上記の取り組みを始める方針を発表しました。
AI（人工知能）と融合するテーマ
AIと他テーマを組み合わせることで今までにはない社会、仕事、生活が可能となります。
AI × ビッグデータ
AIの学習には大量のデータが必要です。大量のデータであるビッグデータを解析、学習することでAIは進化していきます。
インターネットの普及などで、膨大になったデータを処理、学習するためにディープ・ラーニングが利用され、より深い層での判断をすることで、最終的にAIでの最適な判断が可能となります。
AI × IoT・自動運転車
IoTとは、様々なモノ（家、エアコン、テレビ）をインターネットに繋げることで、コントロールすることを可能にすることです。声だけで家中の家電をコントロールするといった生活が実現します。
また、IoTにより、自動車が自動で運転する自動運転も可能となります。車に取り付けた数多くのセンサーから得る大量のデータを元に、AIで解析や学習をすることで運転技術が向上します。
世界中の自動車メーカーが、自動運転の開発に力を入れています。日本政府も国策として、自動運転サービス実現に向けて力を入れています。
AI × スピーカー
AIスピーカーは、話かけることで家電の操作や情報の取得ができる対話型のAI（人工知能）を搭載したデバイスです。IoTのホームコントローラーとして注目を集めていることから、スマートスピーカーとも呼ばれています。
AI × ドローン・農業
ドローンと組み合わせた「スマート農業」の取り組みも始まってます。特に、地方での農業は、働き手が減少していることもあり注目を集めています。
ドローンに搭載したカメラやセンサーで土壌の状態をデータで取り、大量のデータをAIによって分析して適切な栽培方法などを管理することができるようになります。
AI（人工知能）普及により株価上昇が期待できる銘柄は？
企業Webサイトやソーシャルメディア制作・運用が柱。デジタル人材派遣が急成長。時価総額182億円。
AI普及に伴い、データサイエンティストの求人ニーズは引続き高い。
法的訴訟時の証拠保全へ電子データ収集や分析などのリーガテック事業が柱。時価総額100億円。
AIへの取り組み積極的。AIシステム「Cascade Eye」を利用した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の研究で、約450種の候補化合物をリストアップ。独自のAIレビュー技術を用いて、AIのみにレビューを行わせる作業工程の追加に加え、全てのレビュー業務をリモートで行える環境を確立。
IP電話など通信事業者向けソフト開発。時価総額35.8億円。
自然会話AIプラットフォーム「commubo(コミュボ)」で注目されるが費用先行。「commubo」は一問一答型ではない継続的な自然会話を実現する最先端AIコミュニケーションロボットで、さまざまなシーンのコミュニケーションの無人化を実現することに期待。営業利益黒字化タイミングに注目。
・日本サード・パーティ（2488）
外資系主体に情報機器ハード・ソフト・保守からIT研修等に展開。時価総額56.3億円
AIが応答するチャットボット「Third AI（サードアイ）」ではアドバンストメディア（3773）と連携して音声認識分野を育成。「Third AIコンタクトセンターソリューション」はチャットボットを始め、有人チャット、SMSやCRMなどのシステム連携を行っており、「Zoom連携機能」と「RPA連携機能」を搭載することにより、顧客ニーズに対応したオンライン接客を実現。
研究開発型ファブレス半導体企業。AI関連に軸足を移行。時価総額114億円。
AI(人工知能)に最適化された組込み機器用のICチップ「FPGA」の開発・販売を行う国内ではほぼ唯一の会社として注目。任天堂(7974)のゲーム機の他にも、ルネサスエレクトロニクス(6723)のOA機器や、住友三井オートサービスのドライブレコーダーなど、多様なデバイスで採用。
経済産業省、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構、ディジタルメディアプロフェッショナル、SIGNATEは、革新的なAIエッジコンピューティングの実現に向けて、優れた技術・人材・アイデアを発掘し、新たな人材の当該分野への参画を促すため、2020年4-6月にかけて”第3回AIエッジコンテスト”を開催。
手ぶれ補正などスマホ用の画像や動画処理ソフトのロイヤルティが柱。時価総額131億円。
セキュリティ特化のSI企業に出資して同社製品にAI技術を実装。
2020年1月、アラヤと業務提携契約を締結。AIモデル（ニューラルネットワーク）の自動圧縮ソフトウェア『Pressai（プレッサイ）』を共同で開発して2020年3月リリース。エッジAIの実現を加速させるため、自動車、スマホ、家電、セキュリティカメラ、ドローン、ロボットなどの業界に向けたビジネス展開において密に連携。
AIを活用した企業データ分析コンサルが柱。時価総額317億円。
顧客企業の経営全体・事業全体に関わるテーマが増加し、受注案件の大型化・長期化などで受注が好調。
あらゆるビジネスの領域に対して顧客の課題解決を人工知能（AI）で支援。累積で1000社以上のデータ活用に携わった実績有り。またクライアントのAI化を推進・支援するアナリティクス事業単体では2013年7月の東証一部上場後、4半期あたり平均して45社のプロジェクトを支援。
訪日客対応のマーケティング支援、SNS広告、ビッグデータ販売を展開。時価総額は47.3億円。
「データとAIで意思決定をサポートする」企業。最先端のAI（人工知能）技術を搭載したソーシャル・ビッグデータ解析ツールやレポーティングサービスにより、ビジネスにおける意思決定をサポート。ソーシャルメディアマーケティングをワンストップで支援。国内事業で培ったAI技術をクロスバウンドマーケティング領域へ適応し、今後さらなる成長に期待。
ネット広告の効果測定サービスをクラウドで提供。時価総額70.6億円。
インターネット広告の自動最適化、自動入稿を可能にする国産リスティング広告運用プラットフォーム 「THREe」を 提供。THREeには人工知能が搭載されており、自動的に広告の配信を最適な形で行う。
スマホなど端末の一括管理サービスをクラウドで提供。遠隔サポートも展開。時価総額1,132億円。
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダー。ミック経済研究所が発刊した調査レポート「AI活用の画像認識ソリューション市場の現状と展望【2019年度版】」において、オプティムのAIソリューションが、「農林水産業」、「医療」、「ユーザー従業員数300名未満の売上動向」、「測定・観察・探索ベンダーシェア」の4部門でシェア1位。
証券ディーリングやFX取引システムの開発・保守が主力。時価総額30億円。
AIとITを組み合わせた「A・I・T」を金融業界に提供することを理念。金融工学の技術を実現した「Dynamic Spider」や「Prospect」といった証券会社向けのAIシステムを提供。
音声を文字変換する独自技術を核にした各種業務用ソフト開発が柱。時価総額190億円。
音声認識技術AmiVoice（アミボイス）は、従来の機械が中心となる音声認識と異なり、人が自然に機械に話しかけるとあたかも人間のように受け答えや記録などの動作をする。音声認識を中心とした知的ヒューマンインターフェース。
都市型データセンター（DC）運用。東京大手町に5G対応DC設立。時価総額127億円。
企業内の問い合わせ応答業務を支援するAI自動応答エンジン「QuickQA」や会話文から書籍まで様々な文章を要約・分類するAI自動要約エンジン「QuickSummary」を展開。
指紋など生体認証ソフト・装置開発。
指紋認証デバイスやクラウド本人認証ソリューション、企業情報システムを情報漏洩から守る多要素認証ソリューションを軸に手掛ける。マーケットでも注目されている「情報セキュリティー」に特化。
SNS分析とコンサルティング、システム開発が主力。AIとビッグデータ活用事業を育成。時価総額66.4億円。
ソーシャルメディア事業で培ってきた自然言語処理技術やビッグデータ収集・分析・活用技術に加え、画像解析技術を駆使することで、様々な分野の課題を解決するAI・システムサービスを提供。
AIやディープラーニング技術を活用したビッグデータ分析が主体。時価総額275億円。
AI実装の投資が見込まれる自動車、製造、通信・流通、金融を重点に推進。新型コロナウイルスのクラスター班に対し、ビッグデータ分析とアルゴリズム開発のための人的支援。
企業向けビッグデータの生成・提供と活用サービスの企画開発が2本柱。時価総額246億円。
AI身分証システム「D－trust」やAI搭載型OCR（光学式文字読取システム）などの需要開拓に期待。
企業や公共団体へIT技術やデジタル人材育成サービスを提供。時価総額600億円。
AIによる生産性向上に向けて、AI企画のアイデアの整理や体制構築を行う。また、要件の整理から、実際のAI構築まで顧客の事業に沿って支援。
深層学習などAIアルゴリズム機能を開発・提供。時価総額787億円。
特に、自然言語処理、画像認識、機械学習/深層学習技術を用いたアルゴリズムソリューションを 各種ハードウエア端末（サーバ、スマートフォン、医療機器、各種IoT機器）向けに開発・提供。
金融機関や公共向けにシステム開発コンサル主力。AI事業も展開。時価総額185億円。
AI搭載の無人レジ「ワンダーレジスター」や、SPAI、画像認識技術、物体追跡技術を活用したレジ無しスルー型の無人店舗システム「スーパーワンダーレジ」を開発。ワンダーレジは、内蔵されたカメラを通してAIが商品を識別して会計。また、利用者の顔を写すカメラで年齢や性別を判断し、どのような人が何を買うのかといったマーケティングデータとして活用できる。
PC用低価格ソフトが中心。時価総額469億円。
AI自動翻訳機「ポケトーク」を開発。「ポケトーク」の累計販売台数は2019年12月時点で60万台を突破しており、オリンピックに向けてさらに売れ行きを伸ばすことは確実。
AI技術を強みに市場予測などBtoBサービスを提供。時価総額670億円。
2018年4月のIPOで公募価格の11倍の初値を付けた。AI将棋ゲーム「将棋ウォーズ」を開発。主力の法人向けAI構築は建設、金融、エンタメ中心に案件増加。
新興コンサル。IT戦略立案からシステム導入まで網羅するシステム導入支援に強み。時価総額324億円。
様々なデータおよびAIプラットフォーマーとの連携のもと、ビッグデータ、AIを活用したコンサルティングを行う。ドキュメント自動入力AIプラットフォームサービス「ディープシグマDPA」 を提供。
人工知能活用の自動翻訳サービス・ソフト提供。専門的な産業向け翻訳に特化。時価総額319億円。
AI自動翻訳サービス「T-400」などで急成長。AIを活用したサービス展開を推進し、店舗内カメラデバイスの解析による小売店支援ツール「FollowUP」を展開。最新のAI自動翻訳を持っており、産業・ビジネス分野では95%の高精度翻訳を実現。
ソニーグループ。ネット広告配信を最適化するアドテック事業や成果報酬型広告運営。時価総額98.1億円。
ソニーの本社研究所において機械学習のプロフェッショナルチームが培った知見を当社で活かし開発したエンジンである人工知能「VALIS-Engine」を活用。
黄色アンダーラインを引いた銘柄は、今後のAI普及に伴って株価上昇を期待したい銘柄となります。
まとめ
AIは、5G、自動運転車、ロボット、ドローン、IoT、バイオ創薬などを中心に様々な分野で活躍しています。
今後、AIは産業への普及とともに、生活の一部となっていくと考えられます。確実に伸びていくことになるテーマに投資しない手はありません。特に注目したい銘柄は以下です。
★注目のAI銘柄 10選★
・メンバーズ（2130）
・ソフトフロントホールディングス（2321）
・日本サード・パーティ（2488）
・ホットリンク（3680）
・オプティム（3694）
・ブロードバンドタワー（3776）
・データセクション（3905）
・パークシャテクノロジー（3993）
・サインポスト（3996）
・ロゼッタ（6182）