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巣ごもり消費のフードデリバリーに注目!フードデリバリー関連で株価上昇が期待できる株式銘柄は?

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こんにちは、ゆうちゃんです。

今回は、巣ごもり消費のフードデリバリーに注目!フードデリバリー関連で株価上昇が期待できる株式銘柄は?、についてお話しします。

緊急事態宣言が2020年5月31日まで延長となりました。今後ますます巣ごもり消費が増えそうです。今回は、巣ごもり消費の中でも成長セクターであるフードデリバリー関連に注目します。

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巣ごもり消費のフードデリバリーに注目!

巣ごもり消費とは?

新型コロナウィルスの拡大以降、「巣ごもり消費」が注目されています。

巣ごもり消費とは、外出せず家の中でできる消費傾向のことです。具体的には、フードデリバリー(宅配)、通販、電子書籍、ゲーム、動画視聴、などがあげられます。

新型コロナウイルスに伴う緊急事態宣言延長により「巣ごもり消費」が増加する可能性が高いですし、ステイホーム期間を通して、フードデリバリー文化が普及すれば、更なる成長につながる市場です。

フードデリバリーとは?

飲食店が提供している飲食物を顧客の元へ配送するサービスのことです。「出前」や「仕出し」と呼ばれる場合もあります。

堅調な市場拡大を続ける外食市場の中でも急成長セクターとなっているフードデリバリーに関連した銘柄に注目していきます。

フードデリバリー市場

フードデリバリー市場は年々成長しています。

エヌピーディー・ジャパンによると、フードデリバリー市場の2018年における市場規模は前年比5.9%の成長をして4,084億円です。人口が減少している日本市場で、堅調に成長している分野です。

フードデリバリー市場の成長は、スマホやパソコンで気軽にオンラインオーダーできる企業が増えたことが主な要因です。

また、フードデリバリーの主要サービスを利用する顧客の多くが若年層や家族世帯です。日本における食生活の変化が、今後、フードデリバリーの利用増加につながる可能性があります。

新型コロナウイルスの流行が追い風

2020年2月から流行している新型コロナウイルスがフードデリバリー業界に追い風となっています。

外出を自粛する消費者が多くなることでフードデリバリーを利用する顧客が増えます。また、テレワークを導入する企業が増えたことで自宅で昼食をとる消費者が増えてフードデリバリーの需要が増しています。

フードデリバリーの魅力

フードデリバリーの魅力は、①手軽さ、②軽減税率、です。

食べたい物をオンラインでオーダーするだけです。初回はアプリを入れたり、住所を登録したりする必要がありますが、2回目以降は、即オーダーできて、あとは待つだけです。デリバリーされたものを食べた後も、食器を洗う必要もなくゴミを捨てるだけです。

また、軽減税率は、2019年10月1日より消費税率が8%から10%に引き上げられることに伴い、「酒類・外食を除く飲食料品」に対して税率を8%に据え置くものです。出前は外食ではないので軽減税率が適用されます。

一度利用をするとリピーターとなる方が非常に多いです。

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フードデリバリー関連で株価上昇が期待できる株式銘柄は?

フードデリバリーの関連銘柄とは?

フードデリバリーの関連銘柄を3種類に分けてご紹介します。

①飲食店と提携して配達代行サービスを提供する企業です。出前館やUber Eatsなどがあります。

②フードデリバリーを自社で行う飲食関連企業です。ドミノピザや宅配すし屋などがあります。

③フードデリバリーサービスを行うのに必要な製品を提供する企業です。容器や素材のメーカーなどがあります。

【①配達代行サービス】

・出前館 (2484)

日本最大級のネット出前仲介サイト『出前館』を運営。時価総額386億円。
21,000店舗以上が利用。中食や宅配需要の伸びを受けて売上は順調であるが、先行投資により営業赤字予想。新型コロナウイルスの感染拡大を受けた外出自粛により宅配需要が大幅に伸びると期待。
2020年3月26日、LINE 株式会社との資本業務提携。当社及び LINEの将来像は、①国内フードデリバリー市場における流通量 No.1を達成すると共に、さらにはアジアにおける 流通量 No.1を目指した事業拡大を図る、②中長期的にデリバリーやクラウドキッチン、テイクアウトのみらならず、イートイン、セ ルフオーダーなどにも対応した飲食店の総合マーケティングプラットフォームを構築する。

【②フードデリバリー

・ファンデリー(3137)

生活習慣病患者や予備軍向け等に健康食を宅配。時価総額67.1億円。
健康志向が高い人向けの食事宅配サービスを手掛け、医療機関ネットワークと連携させたユニークなビジネスモデルを構築することで高収益体質を維持。

・シルバーライフ(9262)

高齢者向け配食サービスのFC本部運営が柱。時価総額237億円。
自社工場などで食材を調理し、フランチャイズチェーン(FC)加盟店などに配送。各店舗で弁当箱に詰め替えて顧客に届ける。

・日本KFCホールディングス (9873)

FC軸に「ケンタッキーフライドチキン」を全国展開。三菱商事系。時価総額569億円。
「500円ランチ」やメディアへの露出が寄与して業績順調。新型コロナウイルスの影響で、外食が落ち込んでいる一方で、テイクアウトや宅配の「お届けケンタッキー」も行っています。

・日本マクドナルドホールディングス(2702)

外食の国内上位。米国本社の影響大きい。FC店比率は7割弱。時価総額6,382億円。
マックデリバリーは1,500円以上で利用可能。デリバリー料は別途300円。
2020年3月13日、非接触デリバリー開始。マックデリバリー限定で、Uber Eatsなど他社のデリバリーサービスでは実施しない。

・ライドオンエクスプレスホールディングス (6082)

「銀のさら」「釜寅」など調理済み食材宅配事業を全国展開。飲食店の出前代行サービスにも注力。時価総額152億円。中食需要の高まりや、主力の「銀のさら」がアプリ経由で顧客数増加傾向。

・ショクブン(9969)

食材宅配の大手。東海が地盤で京阪にも進出。時価総額32.2億円。
食材宅配の大手で弁当の宅配や献立提案なども行っており、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い外出自粛要請が出るなかチャンス。人工知能(AI)を使った配送ナビゲーションなど業務効率化にも取り組んでいる。

・オイシックス・ラ・大地 (3182)

安全に配慮した青果物をネット販売。時価総額419億円。
選りすぐりの食材を定期的に宅配するサービス『Oisix本店』、ギフトとしても利用できる旬の逸品をお取り寄せする『産直おとりよせ市場』、有機農産物宅配サービス『大地を守る会』、有機野菜、無添加食品などを宅配する『Radish Boya』を展開。新型コロナウイルスの影響で注文殺到のため、おためしセットの販売など一時的にサービス休止。
【③フードデリバリーサービスを行うのに必要な製品

・エフピコ(7947)

食品トレー、弁当・惣菜容器の最大手。新素材開発など技術力高い。リサイクルにも積極的。時価総額2,882億円。フードデリバリー用の容器も多く開発しており、2019年には出前館と共同して「麺向けのデリバリー特化容器」を開発・発売。

・ジェーシー・コムサ(2876)

冷凍・冷蔵ピザメーカー。ドミノピザと提携。時価総額39.2億円。
提携企業のドミノピザは2020年4月2日、正社員とアルバイト計5200人を採用すると発表。4~6月を採用強化期間。新型コロナウイルス感染拡大の影響によるデリバリー需要の増加や、店舗数の拡大計画に対応。

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まとめ

フードデリバリー関連銘柄は注目セクターです。

今後、フードデリバリーが更に盛り上がっていく材料として、外出を自粛する消費者がフードデリバリーを利用する顧客が増えること②テレワークを導入する企業が増えることで平日も自宅で昼食をとる消費者が増えてフードデリバリーの需要が増すこと、この2点に注目する必要があると考えています。

フードデリバリー関連の個別銘柄に関しましては、出前館(2484)は赤字着地予想となっている2020年8月決算がどうなるかシルバーライフ(9262)やファンデリー(3137)は高齢者や慢性疾患患者の健康志向により需要が増加するか日本KFCホールディングス(9873)は大幅増益予想がどうなっていくかに注目したいと思います。

フードデリバリーにもアンテナを張りながら、割安になる株式銘柄があれば購入していこうと思います~!

 

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