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オンライン授業のメリットとデメリットは?オンライン授業に関連する株式銘柄は?

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こんにちは、ゆうちゃんです。

今回は、①オンライン授業のメリットとデメリットオンライン授業に関連する株式銘柄についてお話しします。

新型コロナウイルスにより緊急事態宣言の期間は5月6日までとなっています。5月7日以降の延長の可能性については緊急事態宣言後の状況をみて、今週中にも議論されるようです。現状のように、国内の新型コロナウイルス感染者数が増加していたり、医療機関が医療崩壊寸前の状態が続けば延長でしょうか。

さて、全国の学校がほぼ休校となりました。学生は1週間とかであれば、ゆっくりと自宅で過ごしていればいいかと思いますが、休校が1か月超となると学習面で不安が出てきているようです。

アメリカ、中国、イタリア、韓国など感染拡大した各国では、政府が早急に全面的なオンライン授業に切り替えたようですが、日本はインフラが整っていないようでプリントを配って休校中といった対応が多いうです。

タブレットの全員配布がなくても、学校のホームページに動画をアップする、メルマガを配信するなど、今からでもできることはあるのではという声もあるようですが、熱心なご家庭は個別にオンライン授業を受けさせているようです。

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オンライン授業とは?

インターネット回線を通して遠隔で行う、時間や場所に囚われない教育手段のことです。米国のハーバード大学といった海外の有名な教育機関が先進的に取り入れ始め、近年では日本でも教育現場や企業研修などで導入されるようになっています。

オンライン授業の種類は『録画』と『LIVE配信(生放送)』の2つ

録画』のオンライン授業は、塾や予備校の授業、企業の社員教育用e-ラーニングシステムでよく活用されます。『LIVE配信(生放送)』のオンライン授業は、Skypeを活用したオンライン英会話、高性能Web会議システム・テレビ会議システムで活用されます。

『録画』のメリット・デメリット

『録画』のメリット

・自分の好きな時間に学習できる。
・分からない部分を繰り返し視聴できる。

『録画』のデメリット

・分からない部分を講師に質問できない。
・誰の監視下にも置かれていないため受講者の集中力が散漫になる可能性がある。

『LIVE配信(生放送)』のメリット・デメリット

『LIVE配信(生放送)』のメリット

・お互いの顔を確認できる。
・チャットボックスで質疑応答ができる。
・資料を画面で共有する機能がある。

『LIVE配信(生放送)』のデメリット

・参加者全員の通信環境が安定している必要がある。
(映像や音声が途切れることで受講者にストレスとなる、スムーズな授業の展開が難しくなる)

オンライン授業が注目される理由

新型コロナウイルスにより学校が休校となっているため、子供に教育を受けさせるツールとして多くの場所で活用が検討されている。

・子どもであってもスマートフォンやパソコンを持つようになってきたことや、学校にタブレット端末が整備され始めている。

・第五世代移動通信システム(5G)が普及して社会構造が変化することで教育の在り方が変わることが予想される。

オンライン授業のメリットとデメリット

オンライン授業のメリット

自宅に居ながら授業が受けられる。
新型コロナなど予期せぬ災害時に学校やオフィスが閉鎖した場合にも授業を継続できる
教室や会議室を用意する必要がない。
パソコンスキル(キーボード操作やファイルの受送信など)が身につく。
・優れた講師の授業を多くの人が受講できる。
・離島や過疎地にある学校の生徒もオンラインで充実した授業が受講できる。

・オンラインの塾は対面で学ぶ塾と比べて圧倒的に授業料が安い。
・録画であれば好きな時間に授業を受講できる。

オンライン授業のデメリット

通信機器の接続が途切れたり、アプリケーションの動作不良により進捗が滞る。
自宅でWiFiが利用できるエリアが限定されており満足に利用できない。
自身の通信機器を用いたときのデータ通信量不足が懸念される。
通信機器の動作不良など学生が解決できない場合に保護者によるサポートが不可欠となる。
・相手の表情や反応が確認しづらいため教育者にオンライン授業特有のスキルが必要
・LIVE配信時にプライバシーの観点からカメラをオンにするのを嫌がるケースがある。
不明の人物が会議に割り込んできたり画面をハイジャックしたりとセキュリティの問題がある。
電子機器の長時間利用により健康を害する恐れがある。
・耳や目に障害がある人には活用が困難。

オンライン授業の活用状況

学校教育

オンライン授業の普及にあたり大きな可能性を秘めているのが、学校教育です。

文部科学省は、今後の日本におけるデジタル教育化(「教育のICT化」といも言われます)を推奨しており、全国の学校でICT環境が年々整いつつあるとされています。

学習塾や予備校

学習塾・予備校業界では、すでに多くの企業が録画やLIVEのオンライン授業を提供しています。

大学・大学院のサテライト校

オンライン教育のシステムを使用してサテライト校を作る大学も増えています。

実験など実務が伴う内容以外であれば、画面を通して大学本拠地にいる学生と同じ授業を受講できる仕組みです。

少子化が進む日本では多くの大学の統廃合が予想されていますが、オンラインによる良質な授業を配信することができれば、日本全国はもちろん、世界各国から生徒を集客することも可能とされています。

社員教育

通勤する必要がなくスマホやタブレットでも受講できるオンライン教育は非常に効率的です。多くの企業は社員教育にeラーニング(LMS)を導入しています

私もサラリーマンで知識獲得のため長時間実施する座学があります。新型コロナウイルスの影響から自宅で受講していますが、自宅でタブレットを起動するだけで内容を確認できますので非常に効率的と感じます。

また、例えば、集合研修は会場等の予算や参加者の日程確保が必要なためいつでもできるものではありませんが、オンライン授業を活用すればオンラインのシステムを導入していれば追加のコストはありませんし、参加者はどこにいてもいいため日程を確保しやすいという利点があります。

また、ワークライフバランスが推奨されている昨今は、直行直帰の社員、在宅ワークの社員も増えることが予想されるため、社員教育の在り方もオンライン教育がマッチしていると考えられます。

オンライン授業についてまとめ

学校やオフィスが閉鎖したときには教育を継続する観点からオンライン授業は必須になると思います。

一方で、通信環境の整備や、保護者のサポート、プライバシー、セキュリティ、健康面の問題など、まだまだ課題は山積みと言えます。

直近では、岐阜県が休校中の県立学校全てでオンライン授業を開始する予定となっています。ネット環境がないなど授業を見ることができない生徒については、動画を保存したDVDを貸し出すなどして全員が休校期間中に授業を受けられるようにするとのことです。

また、海外では新型コロナウイルスで休校になった数日後にはオンライン授業が開始されています。

日本にも早期導入を期待したいと思います。

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オンライン授業に関連する株式銘柄は?

オンライン授業に関連する銘柄をご紹介していきます。

・ブイキューブ(3681)

「V-CUBE ミーティング」は、ビジネスにおける顧客や取引先相手の会議や、学校のオンライン授業にも有用なWeb会議システム。「V-CUBEミーティング」は、国内シェア12年連続No.1の信頼と実績があるツール。

・すららネット(3998)

小学生から高校生までを対象としたオンライン学習教材を提供。学校や塾にはない自宅のパソコンで自主的に学習できるサービスを提供。低学力の児童に力を入れている。メインコンテツの「すらら」はインターネットを通じてゲーム感覚で学ぶことができるデジタル教材。キャラクターと対話をしながら基礎概念から丁寧に学ぶことができ、理解した内容を着実に応用できるように出題形式が豊富で自由度の高い演習機能も一体化。保護者や先生が学習を適切にマネジメントできる管理機能も充実している。現在、スリランカ、インドネシア、インドにも展開中。

・チエル(3933)

教育委員会560以上、高校・大学1,800校以上の 豊富な導入実績(2017年10月時点)。パソコンやタブレットを使った双方向の授業に強み。

・レアジョブ(6096)

スマホなどを使ったオンライン英会話を提供。社会人向けのビジネス英会話のほか、中学生や高校生など学生向けの英会話も行う。

・リクルートホールディングス(6098)

小学・中学・高校、大学受験に必要な5教科18科目、40000本以上の授業動画が自宅にいながらいつでも見放題のオンライン学習サービス「スタディサプリ」を提供。

・進学会ホールディングス(9760)

タブレットやパソコン・スマートフォンで学習するオンライン教材をシャープマーケティングジャパン(株)と共同開発。2020年3月新型コロナウイルス感染拡大による全国休校の際は、全国の小中学校にオンライン教材を無償で提供。

・ナガセ(9733)

3才~12才対象の「東進こども英語塾」、中学生対象の「東進中学NET」、中学受験の「四谷大塚」、大学受験の「東進ハイスクール」「東進衛星予備校」「早稲田塾」、大学生・社会人対象の「東進ビジネススクール」、幼・小・中・高・大・社会人の一貫した教育体系を構築した日本最大規模の民間教育機関。

・ビジネスブレークスルー(2464)

働きながら大人の考える力を鍛える遠隔通信制(オンライン)教育プログラムを提供。BBT大学経営学部、MBAプログラム、実践ビジネス英語講座(PEGL)、問題解決力トレーニングプログラム、大前研一イノベーション講座、大前経営塾、株式・資産形成実践講座など。

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最後に

日本も新型コロナウイルスの影響で学校の休校は続く可能性があります。

また、社会全体としても、新型コロナウイルスに限らず、今後社会活動が困難になるリスクが生じたときでも、最低限必要な活動ができるような体制を整える方向に向くと思います。

ゆえにオンライン授業も大幅に伸びていく分野であると考えています。

オンライン授業に関連する銘柄も引続きウォッチしてきたいと思います~!

 

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